建設業界が直面する人手不足や生産性向上の課題に応えるため、国土交通省が推進する「i-Construction」は、建設現場のDX（デジタルトランスフォーメーション）を加速させています。
本記事では、i-Constructionの基本概念から「3つの柱」に基づく取り組み、2025年までのロードマップをわかりやすく解説していきます。
さらに、i-Constructionの進化版「i-Construction 2.0」との違いや、実際の導入事例、オートメーション化を支援する最新ツールも紹介するため、気になる方はぜひご一読ください。
目次
i-Construction（アイ・コンストラクション）とは？
日本の建設業界は、少子高齢化による深刻な労働力不足に悩まされている代表的な業界であり、いわゆる「2025年の崖：企業の古いITシステム（レガシーシステム）が経済損失を招く危機」の影響を最も強く受けるともいわれています。
こういった深刻な問題に対処するために、2016年3月に国土交通省が「i-Construction（アイ・コンストラクション）」というDX推進の枠組みを提唱しました。
現在では、建設業界において「i-Construction」は共通認識といっても過言ではありません。
そもそも「i-Construction」とは何かを、わかりやすく解説していきます。
国土交通省が建設業界の生産性向上を目指す取り組み
国土交通省が提唱する「i-Construction（アイ・コンストラクション）」とは、建設業界における生産性の向上と労働環境の改善を目的とした取り組みです。
少子高齢化により、今後の建設現場では労働力不足が深刻化することが予想されており、効率的かつ安全な作業を行うための仕組みづくりが急務です。そのため、国土交通省は最新のICT（情報通信技術）を活用し、従来の施工手法を大きく見直すことで、建設現場の革新を目指しています。
i-Constructionの目的は測量から設計、施工、維持管理に至るまでの建設プロセス全体でICTを導入し、業務を自動化・効率化することです。
i-Constructionを推進することで建設現場の作業精度が向上し、プロセス全体がスムーズに進行するため、結果的に人員の少ない現場でも高い生産性を維持することが可能となります。
また、単に業務効率化にとどまらず、労働環境の改善や働き方改革の一環としても期待されています。
DX（デジタルトランスフォーメーション）との違い
i-ConstructionとDX（デジタルトランスフォーメーション）は、いずれもデジタル技術を活用して業務の効率化を図る取り組みですが、目的と対象範囲に違いがあります。
DXは、全産業を対象にビジネスプロセスやビジネスモデルを革新し、競争力を高めることを目指す幅広い概念です。
一方、i-Constructionは建設業界に特化したDXの一環と位置づけられ、ICT技術を活用することで、とくに現場作業の効率化や安全性向上に焦点を当てています。
つまり、i-Constructionは「建設業界版のDX」と認識して差し支えありません。
関連記事：建設DXとは？メリットや進め方・手順、AIでの活用事例を解説！
i-Constructionの3つの柱
i-Constructionの取り組みは、建設現場の生産性向上と効率化を目指す「3つの柱」に基づいて進められています。
「3つの柱」の概要は以下の通りです。
- ICTの全面的な活用：ドローンや3D設計、建設機械の自動化などICT技術を活用し、測量から施工までの効率化を図る
- 全体最適の導入（規格の標準化）：コンクリート部材などの規格を標準化し、品質の安定やコスト削減、工期短縮を実現する
- 施工時期の平準化：繁忙期と閑散期の波を抑え、年間を通した労働負荷の分散と安定的な労働環境を整える
i-Constructionはこの「3つの柱」を通じて、従来の「3K」（きつい・汚い・危険）というイメージから、未来志向の「新3K」（給与が良い、休暇が取れる、希望が持てる）へと転換を図ろうとしています。
2025年までのロードマップ
i-Constructionは、2025年までの目標を掲げており、建設業界のデジタル化と生産性向上を段階的に進めています。
ロードマップは細かく分けられていますが、大別すると以下のようになります。
1. 基盤整備期（2016年～2018年）
ICT技術を導入するための基礎づくりとして、ドローンや3D設計モデルの試験導入、基準整備を行いました。これにより、効率化の可能性が実証され、建設現場でのICT活用の準備が整う。
2. 普及拡大期（2019年～2021年）
ICT施工の適用範囲を拡大し、さまざまな工種や工法でのデジタル技術の導入が進められました。また、ICT技術を使いこなせる人材の育成が推進され、業界全体での普及基盤が整備される。
3. 定着深化期（2022年～2025年）
2025年までに生産性20％向上を目指し、ICT施工の定着とさらなる効率化が図られている。
労働環境の改善にも取り組み「給与が良い、休暇が取れる、希望が持てる」という「新3K」の実現に向け、建設業界の働き方改革が進められています。
なお、2025年以降では、持続可能な建設業の構築に向けた新たなフェーズ（例：AIやIoT、ビッグデータ、カーボンニュートラルなど）へと進化することが見込まれています。
（参考：i-Construction推進に向けたロードマップ | 国土交通省）
助成金や補助金などの優遇を受けられるケースも
日本の建設業界は、主に大企業（ここに大企業の例を記載する）を中心とした構造が構築されていますが、現場の作業を実際に担当するのは中小企業が多いです。
そのため、i-Constructionを推進しようにもコストの問題で頓挫するケースも考えられます。
しかし、政府や自治体では、建設業界のデジタル化を支援するためのさまざまな助成金や補助金を提供しており、これらを活用することで負担を軽減することが可能です。
- ものづくり・商業・サービス生産性向上促進事業（ものづくり補助金）：中小企業の設備投資や生産性向上を支援するもので、i-ConstructionのICT導入にも適用。
- IT導入補助金：中小企業がICT技術を導入する際の経費を一部補助し、ソフトウェアやICT機器の導入費用の負担を軽減。
- 人材開発支援助成金：ICT施工に必要なスキルを持つ技術者の育成費用を補助し、人材育成と業務効率化を支援。
ただし、助成金ごとに異なる要件があるため事前に対象要件や必要書類を確認し、正確に準備を進めることが重要です。
【比較】i-Construction VS i-Construction 2.0
i-Constructionが提唱されたのは2016年であり、2024年現在では当時と社会の状況がガラりと変化しています。
そのため、国土交通省は2024年4月に「i-Construction 2.0」を新たに発表しました。
i-Constructionと比較して内容もアップグレードされているため、2025年度以降は「i-Construction 2.0」を基準にしたほうが得策といえます。
ここでは、「i-Construction 2.0」を「i-Construction」と比較しながらわかりやすく解説していきます。
（参考：i-Construction 2.0～建設現場のオートメーション化～ | 国土交通省）
そもそも「i-Construction 2.0」とは？
「i-Construction 2.0」とは、国土交通省が2024年4月に策定した、建設現場の生産性向上と省人化を目指す取り組みです。
2040年度までに建設現場の省人化を少なくとも3割進め、生産性を1.5倍に向上させることを目標としています。簡単にいえば、2016年に策定された「i-Construction」のアップグレード版です。
従来のi-ConstructionがICT活用による業務効率化に焦点を当てているのに対し、i-Construction 2.0では自動化とデータ連携を進め、施工全体のオートメーション化に焦点を当てています。
「i-Construction 2.0」にも同様に「3つの柱」が策定されており、その概要は以下の通りです。
- 施工のオートメーション化：建設機械の自動化やロボットの導入によって、現場の作業効率を向上させ、人手不足の解消と安全性の向上を実現する。
- データ連携のオートメーション化：設計、施工、維持管理にわたるデータを一元管理し、リアルタイムで情報を共有することで、関係者間の連携を強化し、業務全体の効率を高める。
- 施工管理のオートメーション化：現場の進捗や品質管理のデジタル化により、作業状況のリアルタイム把握や迅速な意思決定が可能になり、作業の精度と品質の向上を目指す。
「i-Construction 2.0」により、建設現場はさらなるデジタル化と自動化が進み、少ない人員での運用が現実のものとなるでしょう。
①技術の活用範囲の違い
| 内容 | i-Construction | i-Construction 2.0 |
|---|---|---|
| 技術の活用範囲 | 主にICT技術の導入による業務効率化に焦点 | AIと自動化を活用し、建設現場のオートメーション化を推進 |
| 主な技術 | ドローンによる測量、3Dデータの活用、ICT建設機械の導入 | AIによる施工計画の自動作成、複数機械の遠隔操作、3Dデータ連携 |
| 目的 | 現場作業の効率化と精度向上 | 生産性向上と省人化を実現し、少人数でも効率的な現場運営を目指す |
ここでは3つに分けて、違いをさらに詳しく解説していきます。1つ目の違いは「技術の活用範囲の違い」です。
「i-Construction」では、ICT技術を用いた業務効率化に主眼を置いています。
具体的には、ドローンによる測量、3次元データの活用、ICT建設機械の導入などが中心で、建設プロセス全体の精度向上や作業のスピードアップが図られています。
それに対し「i-Construction 2.0」では、さらに進化した技術活用が特徴です。
AIを活用した施工計画の自動作成や、1人のオペレーターによる複数の建設機械の操作など、より高度な自動化技術が導入されました。また、建設プロセス全体のデジタル化・3次元化が進み、設計から施工、維持管理までの情報がリアルタイムで連携される体制が整えられています。
このように、i-Construction 2.0は従来のICT活用からさらに踏み込み、AIやデータ連携によるオートメーション化まで視野に入れた幅広い技術活用を実現しようとしています。
②働き方の違い
| 内容 | i-Construction | i-Construction 2.0 |
|---|---|---|
| 働き方の範囲 | 現場作業の効率化に焦点 | 働き方そのものの変革と柔軟な働き方の実現 |
| 主な変化 | 効率化による作業時間の短縮、現場での物理的作業が中心 | リモート監督・検査の導入、AI活用による施工計画の自動化、省人化の推進 |
| 働く場所 | 基本的に現場での作業が中心 | リモートでの作業が中心 |
2つ目の違いは「働き方の違い」です。
「i-Construction」ではICT技術の導入により「現場」作業の効率化を前提としています。
これにより測量や施工のスピードが向上し、労働時間が短縮されるといった働き方改革が実現されました。しかし、現場での作業自体は従来通り行う部分も多く業務負担が軽減される一方で、現場での物理的な作業が求められる点は変わりません。
これに対して「i-Construction 2.0」では、「現場」の働き方そのものの変革が進んでいます。
高度な自動化とリモート技術の活用により、現場に出向かずとも監督や検査を行うことが可能になり、働く場所や時間の柔軟性が高まります。
また、AI技術による施工計画の自動作成などによって現場作業そのものの省人化が進み、少人数でも効率的に現場が運営できるようになりました。
このように、i-Construction 2.0は、働き手の労働負担を大幅に減らし、柔軟な働き方を実現するための基盤を整えているのが特徴です。
③対応する課題の違い
| 内容 | i-Construction | i-Construction 2.0 |
|---|---|---|
| 対応する課題 | 建設現場の生産性向上と業務効率化 | 労働力不足の解消と省人化 |
| 主な課題 | 作業の精度向上、業務プロセスの効率化 | 深刻化する労働力不足に対応し、少人数での効率的な現場運営 |
| 対応策の特徴 | ICT技術による作業効率化と負担軽減 | AI・自動化技術による省人化、リモート技術による働き方改革 |
| 目指す方向性 | 現場作業の効率化を通じた生産性向上 | 現場のオートメーション化により、少人数での柔軟な働き方と効率的な作業体制の実現 |
3つ目の違いは「対応する課題の違い」です。
「i-Construction」では建設現場の生産性向上や業務効率化を主な課題としており、従来の手作業に頼っていた業務プロセスの改善を目指しています。
一方で「i-Construction 2.0」ではさらに深刻化する労働力不足と、建設現場の省人化が大きな課題として掲げられています。
従来の効率化に加えてAIや自動化技術を導入することで、限られた人材でも効率的に作業を進められる環境を構築することが目標です。また、リモート技術の導入により現場に出向く必要がなくなるため、従来の建設業界の働き方からの抜本的な変革が進められています。
このように、i-Constructionは「効率化」に重点を置いているのに対し、i-Construction 2.0では「労働力不足の解消」や「省人化」を重要課題として捉えています。
i-Construction 2.0の導入事例とおすすめ製品
「i-Construction 2.0」を導入するには、下記の3つがカギになってきます。
- 施工のオートメーション化
- データ連携のオートメーション化
- 施工管理のオートメーション化
ここでは、それぞれの導入事例とおすすめの製品についてご紹介します。
①施工のオートメーション化
施工のオートメーション化は、i-Construction 2.0の導入において重要な要素です。自動化技術を用いることで手作業が中心だった建設現場の作業が効率化され、作業者の負担を軽減できるだけでなく精度も向上します。
施工のオートメーション化の事例
- 自律施工技術基盤（OPERA） | 国立研究開発法人 土木研究所
- 自動化された建設機械の導入
- ドローンによる自動測量や監視
- AIを使った自動進捗管理システム
施工のオートメーション化は、とくに労働力不足や熟練技術者の減少という建設業界の課題を解決するのに効果的です。
自動化技術を導入することで作業の標準化と精度が向上し、人的ミスを最小限に抑えることが可能になります。また、効率化によって現場の稼働時間が短縮されるため、コスト削減にもつながります。
自律施工技術基盤（OPERA） | 国立研究開発法人 土木研究所
「自律施工技術基盤（OPERA）」は、国立研究開発法人 土木研究所が開発した、建設機械の自律施工技術を研究・開発するためのオープンプラットフォームです。
建設現場での施工のオートメーション化を進めるにあたって、さまざまなメーカーや機種間での互換性を確保する共通の制御信号や、実機と仮想環境での実証実験を行える環境が整備されています。
自律施工技術基盤（OPERA）でできること
- 建設機械の自律施工技術を研究・開発が容易になる
- 異なるメーカーや機種間の互換性を確保し、共通の制御信号で統一された操作が可能
- 電子制御化された建設機械を活用し、実機での自律施工テストができる（例: 油圧ショベルやクローラダンプ）
- 仮想環境で現場に近い状況を再現して検証やテストが行える
なお、OPERAの3Dシミュレータ開発には「Unity（ユニティ）」が用いられています。そのため、仮想環境での検証や開発を行うには、Unityの知識や環境が必要です。
Unityについては、こちらのリンクから詳細を確認できます。
②データ連携のオートメーション化
データ連携のオートメーション化は、「i-Construction 2.0」における生産性向上のカギとなる要素です。
データ連携の自動化により設計から施工、維持管理までの一貫したデータの流れが確保され、意思決定の迅速化とトラブルの未然防止が実現します。
データ連携のオートメーション化の事例
- Omniverse（オムニバース） | NVIDIA
- クラウドベースの情報管理プラットフォームの活用
- BIM（Building Information Modeling）データの自動同期
データ連携のオートメーション化は、とくに現場での情報共有不足や伝達ミスによるトラブルを防ぎ、スムーズな進捗管理が可能になる点が大きなメリットです。
複数の関係者が同じ情報をリアルタイムで把握することで作業の重複や誤解が減り、無駄を省きながら施工の質を保つことができます。また、各工程での情報をシームレスに連携させることで、業務プロセスの「見える化」が進み、全体最適な管理が可能となります。
Omniverse（オムニバース） | NVIDIA
「Omniverse（オムニバース）」は、NVIDIAが提供するリアルタイムの3D設計コラボレーションおよびシミュレーションプラットフォームです。
複数のユーザーがリアルタイムで同じ3Dモデルにアクセスし、変更やデータの更新を即時に共有できるため、建設プロジェクトにおけるデータ連携のオートメーション化に最適なツールです。
Omniverse（オムニバース）でできること
- リアルタイムで同じ3Dモデルにアクセスし、同時に編集や変更ができる
- 異なる設計ツール（CAD、BIMなど）間でデータの互換性を持たせ、スムーズに連携できる
- デザインや設計データを即時に更新・同期できるため、すべての関係者が最新情報を共有できる
- AIや物理シミュレーションを活用した複雑なシミュレーションを行い、プロジェクトの事前検証が可能
- 設計段階から施工、維持管理まで一貫してデータを管理し、プロジェクトの全体最適を図れる
建設プロジェクトでは、リアルタイムで情報の変化を確認できることが、迅速な意思決定やトラブルの早期発見に役立ちます。
Omniverse（オムニバース）は、データ連携の自動化とチーム間のスムーズなコラボレーションを可能にし、建設現場での進捗管理や品質管理の向上に大きく貢献します。
関連記事：Omniverse（オムニバース）とは？特徴やできること・活用事例、ライセンス形態を解説！
③施工管理のオートメーション化
施工管理のオートメーション化も、「i-Construction 2.0」の実現に不可欠です。
従来、施工管理は現場での手作業や確認が必要でしたが、AIやロボット、クラウドベースの管理ツールの導入により、作業の進捗状況や品質管理をリアルタイムでモニタリングできるようになりました。
これにより、現場にいなくても遠隔からの管理や検査が可能となり、効率的なプロジェクト運営が実現します。
施工管理のオートメーション化の事例
- OpenSpace
- Unitree Go 2
- DEEPRobotics X30シリーズ
施工管理のオートメーション化は、とくに品質の確保やトラブルの早期発見、迅速な対応を求められる現場で効果を発揮します。自動化ツールにより進捗が一目で把握できるため、施工状況の遅延や誤りに即座に対応することが可能です。
OpenSpace
「OpenSpace」は、建設・建築現場におけるプロジェクト管理を効率化する革新的なツールです。
360度カメラで撮影した現場の画像や動画を自動的に平面図上にマッピングし、進捗状況を可視化することで、プロジェクト管理者が遠隔地からでも現場の状態を迅速かつ正確に把握できるようにします。
OpenSpaceでできること
- 360度カメラで撮影した現場の画像や動画をAIを使って自動的に進捗状況を視覚化
- 現場をストリートビューのように表示し、遠隔地からでも詳細な状況確認が可能
- 同じ場所の異なる時点の画像を比較することで、工事の進捗状況を一目で把握
- 現場の最新状況とBIMモデルを重ね合わせて表示し、設計データとの一致を確認できる
- クラウドベースのプラットフォームで複数のプロジェクトを遠隔地から一元管理
施工管理のオートメーション化において、OpenSpaceは現場の見える化とデータ共有を促進する最適なツールです。
導入のご相談はこちらのリンクからできるので、ぜひ一度ご連絡ください。
Unitree Go 2
「Unitree Go 2」は、Unitree Robotics社が開発した小型の四足歩行ロボットで、建設現場や研究開発の分野で活用されています。
高い機動力と安定性を兼ね備えており、不整地や段差の多い現場でも安定して歩行することが可能です。
Unitree Go 2でできること
- 不整地や段差のある現場でも安定して歩行し、広範囲の巡回が可能
- 危険なエリアや人が立ち入りにくい場所の監視や点検作業ができる
- 360度の半天球範囲を検知できる4D LiDARを使用して、障害物を検知し回避できる
- 長時間の稼働が可能で、建設現場など広範囲での巡回作業に適している
- ROS（Robot Operating System）対応で、カスタマイズや独自のプログラム実装が可能
建設現場での施工管理のオートメーション化において、Unitree Go 2は作業の効率化や安全性の向上に貢献する革新的なロボットです。
導入のご相談はこちらのリンクからできるので、ぜひ一度ご連絡ください。
DEEPRobotics X30シリーズ
「DEEPRobotics X30シリーズ」は、産業現場での厳しい環境に対応するために設計された四足歩行ロボットです。
高温・低温や粉塵・水のある環境でも安定して動作し、IEC IP67規格に準拠した高い耐久性を誇ります。
DEEPRobotics X30シリーズでできること
- -20℃から+55℃の温度範囲で動作し、粉塵や水の多い場所でも安定して稼働
- 45度の傾斜やオープンライザー型階段の昇降ができ、複雑な地形や障害物の多い現場にも対応
- 独自の融合知覚技術を搭載しており、暗所やちらつく照明環境でもタスクを実行でき、昼夜問わず24時間稼働可能
- 最大25kgのペイロードを持ち、さまざまな追加モジュールを取り付けることで、現場の用途に応じたカスタマイズが可能
- インテリジェントコントローラーを搭載したX30 Proモデルは、地図構築や位置ナビゲーションなどの業務関連のプログラム処理を高精度で行う
DEEPRobotics X30シリーズは、発電所や工場などの産業現場での検査・監視業務や、緊急救助活動、さらには科学研究の分野でも活用が期待されているロボットです。
導入のご相談はこちらのリンクからできるので、ぜひ一度ご連絡ください。
【まとめ】i-Constructionで業務効率化を実現！
本記事では、「i-Construction」の基本的な知識と、その「3つの柱」に基づく生産性向上や労働環境改善への取り組み、さらに2025年までのロードマップや進化版の「i-Construction 2.0」について解説しました。
i-Constructionは、建設現場でのICT活用を軸にした効率化だけでなく、自動化や遠隔管理の導入を進めることで、労働力不足や働き方改革といった業界全体の課題解決に寄与するプロジェクトです。
i-Constructionの取り組みが広がることで、今後の建設現場はより少ない人数で高品質な施工が可能になるでしょう。しかし、i-Constructionの導入には専門人材が必要なので、なかなか導入に踏み出せない企業も多いかもしれません。
そのようなときはぜひ一度「株式会社アスク」にご相談ください！
株式会社アスクでは、国内外のトップメーカーとパートナーシップを結んでおります。国内最大級の正規代理店なので、個々のニーズに応じたソリューションをご提案可能です。
相談は無料で承っておりますので、ぜひ一度以下リンクからご相談くださいませ。
監修者：麻生哲
明治大学理工学部物理学科を卒業後、ITベンチャーにて多数のプロジェクトを成功に導く。子会社を立ち上げる際には責任者として一から会社を作り上げ、1年で年商1億円規模の会社へと成長させることに成功。現在は経験を活かし、フリーランスとしてコンテンツ制作・WEBデザイン・システム構築などをAIやRPAツールを活用して活動中。
※ 本記事は執筆時の情報に基づいており、販売が既に終了している製品や、最新の情報と異なる場合がありますのでご了承ください。
